設備積算の目的と技術者の主要業務

設備積算とは、建設工事や土木業界で材料費や機械設備にかかる費用を一つ一つ積み上げ、全体の総事業費を計算することを意味します。

建設工事において積算が必要なのは、一般的な商品の購入と違い価格が一定でなく、工事を希望する発注側に対して、工事請負側も原価を設定することが困難なためです。

よって、その工事を実施する上で予定価格を決めるため積算が重要となります。

積算の方法は官民でやや異なり、公共工事は設計予定の段階で価格を決定できますが、民間工事の場合は請負側が概算による見積書を作成してコストを出すので不確定要素があります。

設備積算は公共、民間ともに専門の技術者に業務を委託されることが多いです。

業務委託により仕事の効率を高めて短い納期かつコスト削減を実現し、良質な成果を出すことが可能です。

積算の主な対象物には、温度や湿度の調整を行う空気調和設備や、水道工事を扱う給水、排水衛生設備、電気系統を扱う電気設備などがあります。

設備積算の業務は大きく分けて拾い集計業務と内訳業務が存在します。

拾い集計業務は図面を利用して機材数量を計算し、施設の数量書を作成する業務です。

一方で内訳業務は工事に必要な図面や、工事の内訳を記載した明細書、見積書の作成が中心であります。

機器類や器具類の比較表の作成を実施することもあります。

正確でスピード感をもって成果を提供するため、技術者は最新型の積算システムを用いて積算業務を行います。